豊かな京都をつくろう!京都の一次産業を応援!

フードマイレージのお話

遠くから運ぶと輸送エネルギーがたくさん必要になります!

地域でとれたものを地域で食べる。
地産地消は食べ物の輸送距離を削減することになり、輸送にかかるエネルギーを大幅に削減できるので、地球温暖化防止になります。さらに、地産地消は自給率のアップ・食の安心安全・地域の農業や水産業(一次産業)の活性化など、地域の活性化につながる良い効果がたくさんあります。輸送にかかるエネルギーが、地球温暖化にどれだけ関係するのかは、フード・マイレージCO2(※)で計算することができます。

※フード・マイレージCO2=食料の重さ×輸送距離×輸送手段(船やトラック等)のCO₂ 排出係数

舞鶴産カマスとカナダ産ししゃものフードマイレージCO2比較の図:地元の食べ物を選ぶだけで輸送エネルギーの9割以上を減らすことも!

地産地消で地元の農家さんや漁師さんを応援することにもつながる!

京都府木津川市の「地産地消給食」と、地元の食材を使わない給食のフード・マイレージCO2を比べてみると、96.2%削減できました!

京都府の一次産業

京都府の一次産業=農林水産について、詳しく知りたい方はコチラをご覧ください
『京都府の農林水産業と農山漁村』編集/京都府農林水産部農政課(令和2年7月)(PDF形式)

地元のものを地元で使う。地産地消で、豊かな京都をつくろう!

地元のものを地元で消費すると、地域経済の活性化(地域内でのお金の循環・雇用等)につながります。さらに、地球温暖化の原因であるCO2などの温室効果ガスを減らすことにも繋がります。
地産地消を進め、温暖化対策を進めることで、脱炭素(※)でステキな京都をつくることができます。

(※)脱炭素社会とは、地球温暖化の原因であるCO2など(温室効果ガス)の排出が実質ゼロである社会のことです。

食べ物の地産地消(京都の食べ物を食べよう)

木材の地産地消(京都の木を使おう)

新築やリフォームで京都の木を使おう(京都府産木材認証制度があります)

エネルギーの地産地消(京都で再エネをつくろう!使おう!)

市民が少しづつお金を出し合い、「市民協働発電所」が稼働!あなたのまちにもつくりませんか?

「自然も経済も持続可能な地域づくり」が、日本各地ではじまっています

参考:環境省ローカルSDGs ―地域循環共生圏づくりプラットホーム―
http://chiikijunkan.env.go.jp/

【宣言コースに応募される方は、以下の内容もご覧いただき、アンケートにお答えください】

コロナ禍で宅配利用が増えているからこそ、再配達を減らそう!

近年増加する宅配便と再配達。
もう一度配達に行かなければならない再配達は「新たな価値を生み出さない労働」。それに年間1.8億時間も費やされています!宅配ドライバーさんの深刻な人手不足、労働問題・社会問題に繋がっています。再配達でトラックが走り回る分、CO2も排出されて、地球温暖化にも影響します。

宅配便の再配達問題についての図:再配達となったのは全体の16%です

しかし、受け取り手である私たちができる工夫もいっぱいあります。再配達が減ると、再配達依頼のめんどうな手間も不要になりますね!

再配達は、受け取り手の工夫で減らすことができます!

コロナ禍の中、接触を減らせる宅配が増えているからこそ、受け取りに一工夫して、再配達を減らしましょう。

くわしくはこちらをご覧ください。
https://www.kcfca.or.jp/project/takuhai-challenge/saihaitatu-sakugen/

脱炭素型のステキな京都をめざして 省エネ家電&おいしい京都

温暖化防止に貢献!省エネ家電を選んで、10年間ずっと毎日、省エネ生活!

家庭から出ているCO2

家庭から出されるCO2のうち、大きな割合を占めているのは「照明・家電製品」です。
※CO2は、地球温暖化の原因の一つです。

照明器具をLEDにして省エネに!

さらに便利に!
タイマー機能が便利でした!これまでは本を読みながら寝てしまうことがありましたが、タイマー機能のおかげで消し忘れがありません。とっても重宝しています!

調光・調色機能があり、気分に合わせて色や明るさを変えています。意外と便利です。

京都府2050年実質ゼロ宣言

2020年2月、西脇京都府知事は「2050年までに温室効果ガス排出量実質ゼロを目指す」ことを宣言しました。
https://www.pref.kyoto.jp/tikyu/zerosenngenn/zerosenngenn.html

ゼロ・カーボンシティ
多くの自治体が、2050年二酸化炭素排出実質ゼロを表明しています。
http://www.env.go.jp/policy/zerocarbon.html
表明した自治体の人口を合計すると、日本の総人口の半数以上!

「省エネ+再エネ」で実質ゼロを目指そう!

実質ゼロの社会というのは、エネルギーを使わない昔の生活に戻るということではありません。無駄なエネルギーを減らす省エネと、二酸化炭素を出さない再エネを組み合わせることで実現できます。

温室効果ガスを、2030年までに(あと10年間で)40%削減、2050年までに(あと30年間)でゼロにしなければなりません。思い切った対策が必要です。

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